2024年に、ムームードメインで知らないドメインを更新してしまった話を書きました。自動更新は便利ですが、登録数が増えるほど「残すもの」と「やめるもの」が見えにくくなります。
不要なドメインなら自動更新を切れば終わり、と考えがちです。しかし、そのドメインでWebサイト、メール、転送、サブドメインを使っている場合は、先に確認することがあります。
自動更新の画面だけでは利用状況が分からない
管理画面に並ぶドメイン名を見ても、今どこで使っているかまでは分からない場合があります。DNSのネームサーバー、AレコードやCNAME、MXレコードを確認すると、Webサーバーやメールサービスにつながっているかが見えてきます。
特に独自ドメインのメールは見落としやすいです。普段はGmailなどへ転送しているだけでも、銀行、証券会社、通販、サーバー会社の連絡先に使っていれば、失効後に大事なメールを受け取れなくなります。
登録者メールアドレスも確認する
ICANNは、登録者が連絡先情報を最新に保つこと、更新や失効に関する案内を確認することを勧めています。一般的なgTLDでは、レジストラから期限のおよそ1か月前と1週間前に更新通知が送られます。
ただし、そのメールが古いアドレスへ届いていたり、迷惑メールに入っていたりすれば意味がありません。自動更新の設定と一緒に、登録者メールアドレスと支払い方法も見直したいです。
失効後の猶予期間は「必ず戻せる期間」ではない
一般的なgTLDでは、期限後すぐに削除されなければ、レジストラが1日から45日のAuto-Renew Grace Periodを設ける場合があります。実際に更新できる日数、料金、Webやメールが止まる時期はレジストラの方針によります。
このため、「期限が過ぎても後から戻せる」と決めつけるのは危険です。復旧料金が必要になることもありますし、猶予期間中でもWebサイトやメールが先に止まる場合があります。
残すドメインと手放すドメインで確認を分ける
残すドメインは、自動更新、支払い方法、登録者メール、DNS、SSL証明書の更新を確認します。手放すドメインは、Webサイトを閉じるだけでなく、メールアドレス、転送先、外部サービスのログインID、名刺や印刷物のURLまで確認します。
使っていないと思ったドメインが、何かの連絡先だけに残っていることがあります。逆に、更新を続けていても何にも使っていないドメインもあります。
年に一度、更新時期の前に一覧を作り、「用途」「更新期限」「支払い」「メール利用」の四つを並べるだけでも誤更新と失効の両方を減らせます。自動更新は最後の安全網であって、棚卸しの代わりにはなりません。


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